転勤が決まったら今の車をどうする？ケース別の対処法と必要な手続き
急に転勤が決まったとき、所有している車について考えなければならないケースは珍しくありません。例えば赴任先が車社会の地方では車を保有することが必須ですが、都市部に転勤する場合は車が不要かもしれないでしょう。特に都市部はカーシェアリングの環境も整っているので、転勤先で車が必要になったときには気軽に利用することができます。今回は、転勤時の引っ越しの際に所有している車について、どのように対処すべきなのかケース別に紹介していきます。加えて引っ越し先に車も持っていく場合の変更手続きについても、分かりやすく解説しますので参考にして下さい。
転勤の際、今の車をどうする？
転勤や単身赴任の辞令が出た場合、今まで所有していた車はどのようにすべきでしょうか。転勤先でも今まで通り車が必要な場合と、転勤先では車を使わない場合の対処法について解説します。
転勤先へ持って行く
・自走する
転勤先でも車が必要な場合は、今まで乗っていた愛車を転勤先に持って行くのが一般的な方法です。転勤先が国内であれば問題なく自走で持って行くことも可能なうえ、すぐに使う荷物も車に載せて運べるので、引っ越し先での面倒な荷解きの手間も省けます。ただし、引っ越し先が遠方の場合は、長時間の運転で体に大きな負担が掛かるので、余裕のある引っ越しスケジュールを組むようにして下さい。自走で愛車を持って行く方法は、引っ越し先が近距離の場合に向いています。
・引っ越し会社に依頼する
自走の他には、引っ越し会社へ荷物と一緒に車の輸送も依頼する方法があります。大手引っ越し会社では、通常の引っ越し業務とは別で、車両の輸送業務も行っています。ただし、車種や車両の状態によっては輸送できない車があるので、引っ越し会社へ事前に確認・相談するようにして下さい。
ヤマトホームコンビニエンス：https://www.008008.jp/transport/car/
・陸送サービスを利用する
荷物と車は別で輸送したい場合は、車両輸送を専門としている陸送業者にマイカー輸送を依頼する方法があります。陸送業者は車を運ぶプロですから、大切な愛車を安心して預けることができます。大手引っ越し会社よりも運べる車種が豊富な点や、割安な費用も魅力の1つです。少しでも安く愛車を輸送したい人は、陸送業者に依頼することをおすすめします。
e-陸送：https://www2.zero-group.co.jp/mycar/
自宅で保管する
転勤先で車を使わない場合は、そのまま自宅で車を保管して置く方法があります。愛車を自宅で保管して置くのは、車を管理する家族がいる人や持ち家の人は可能ですが、賃貸で家や駐車場を借りている単身者には難しい方法かもしれません。駐車場だけを借りた状態で転勤することも可能ですが、車は動かさないと調子が悪くなりますし、駐車しているだけでも月々の駐車場代が掛かります。また、車は所有しているだけでも税金が毎年掛かりますし、車検が切れてしまったら運転ができないので、それらの支払い忘れにも注意しなければなりません。
車を自宅で保管する方法は、短期の単身赴任であったり、車の保管場所がある人には向いていますが、単身者や転勤族には向いていません。
売却する
転勤先で車を使わない場合は、車の売却も1つの選択肢として検討することをおすすめします。車を管理・整備する人がいない場合は、例え保管場所があっても長期間放置することになるので、車の劣化が進んで多額の修理費用が発生する恐れもあります。また、車を自宅で保管するときと同じで、毎年の自動車税や車検費用も掛かるので、車を所有しているだけで高い維持費が発生します。
海外赴任や車を使用しない期間が長期と予想される場合は、買取の価格が高い間に買取業者へ売却するのも良い方法です。
車を転勤先へ持って行く際に必要な手続き
車を転勤先へ持って行くには、様々な変更手続きが必要です。ここでは、車を転勤先へ持って行く際に必要な手続きについて説明していきます。
ナンバー変更
引っ越し先が県外または管轄の運輸支局が変わる場合は、ナンバープレートの変更手続きが必要です。例えば、東京都品川区から千葉県千葉市に引っ越しをした場合は、車のナンバープレートが品川ナンバーから千葉ナンバーに変わります。ただし、東京都品川区から目黒区に引っ越しをする場合は、区が変わっても同じ品川ナンバーの管轄区域ですから、ナンバープレートの変更手続きは不要となります。ナンバープレートの変更手続きですが、普通車のナンバープレートには銀色の「封印」が付いているので、管轄の運輸支局に車を持ち込まなければ手続きができません。
また、軽自動車にはナンバープレートの封印がないため、車両の持ち込みをしなくても、ナンバープレートを自分で外して軽自動車検査協会に持って行けば変更手続きが行えます。仮にナンバープレートを変更しないで引っ越し先でも乗り続けた場合は、車検証の住所と現住所が異なるため、盗難事故にあった際には警察署の対応が遅れてしまいます。車検証の住所変更手続きは法律でも義務付けられているため、住所変更と同時にナンバープレートの変更も行うようにして下さい。
引っ越しでナンバープレートの変更を行う際には、下記の書類が必要になります。各種書類について、それぞれ解説していきます。
＜ナンバープレート変更の際に必要な書類＞
- 車検証（自動車検査証）
- 住民票
- 印鑑
- 各種申請書
- 手数料納付書 ・自動車税申告書もしくは軽自動車税申告書
・車検証（自動車検査証）
車検証は、車が自動車保安基準に適合していることを証明する公文書のことで、車で公道を走行するには車検証と自賠責保険証明書の携帯が法律で義務付けられています。もしも、車検証と自賠責保険証明書を携帯していない車を運行した場合は、50万円以下の罰金に処せらます。また、車検証と自賠責保険証明書の有効期限が過ぎている車を運行させた場合も、法律によって罰せられるので注意して下さい。
ナンバープレートを変更する際には、必ず車検証が必要になるので、事前に車検証の有無を確認するようにして下さい。
・住民票
住民票は、個人の住所や氏名などを証明する公的書類で、以前住んでいた住所と現住所の繋がりが記載されています。引っ越しでナンバープレートの変更を行う際には、発行日から3ヵ月以内の住民票が必要で、車検証の住所との繋がりを確認するために使用します。もしも、車検証に記載されている住所が古く、住民票では住所の繋がりが証明できない場合は、住所の繋がりが分かる「住民票の除票」もしくは「戸籍の附票」が必要になります。
住民票は、引っ越し先の居住地を管轄している市区町村役所の窓口で取得することができます。尚、マイナンバーカードを所持している人は、コンビニエンスストアでも住民票を取得することが可能です。
・印鑑
ナンバープレートの変更を行う際に使用する印鑑は、実印ではなく「認印」でも構いません。
軽自動車のナンバープレート変更は、令和3年1月4日から申請手続時の印鑑が不要になっていますが、普通車は未だに印鑑を使用している地域があるので、手続きを行う運輸支局や軽自動車検査協会で確認することをおすすめします。
軽自動車検査協会：https://www.keikenkyo-faq.jp/category01/inport-3/
・各種申請書
引っ越しでナンバープレートの変更を行う際には、変更登録申請書が必要ですが、軽自動車と普通車とでは申請書の種類が異なります。
各種申請書は、運輸支局や軽自動車検査協会の窓口に備え付けで置いてあります。尚、事前に申請書を準備しておく場合は、国土交通省や軽自動車検査協会の公式サイトからダウンロードすることも可能です。
・手数料納付書
引っ越しでナンバープレートの変更を行う際には、変更登録申請書の他にも手数料を納付するための書類「手数料納付書」が必要です。
手数料は現金で納付するのではなく、手数料納付書に手数料印紙を貼り付けて納めます。ナンバープレートの交付手数料や軽自動車の各種手数料は、地域によって料金が異なるので、管轄の運輸支局や軽自動車検査協会に問い合わせて下さい。
・自動車税申告書もしくは軽自動車税申告書
引っ越しでナンバープレートや車検証の住所変更をする場合、各都道府県の税事務所へ自動車税の変更内容を申告する必要があります。
普通車は「自動車税申告書」、軽自動車は「軽自動車税申告書」が必要で、どちらも運輸支局や軽自動車検査協会に隣接している税事務所で取得することが可能です。
自動車保険の住所変更
転勤先に車を持って行く場合は、所有者の住所やナンバープレートが変わるため、任意保険の住所変更手続きも必要になります。任意保険の住所変更手続きは、ほとんどの保険会社でインターネットから変更手続きが行えます。任意保険の住所変更手続きを行う際には、新しい住所の報告は勿論ですが、車の使用状況や運転者の範囲なども改めて確認することをおすすめします。例えば、これまで使用用途が日常レジャーで加入していた保険条件を通勤をメインに使用するプランに変更するなど、ライフスタイルに合わせた保険条件にすることで保険料が節約できます。
もしも、自動車保険の住所変更を忘れてしまった場合は、満期の通知が送られてこなかったり、事故対応に遅れが生じることがあります。引っ越し後はトラブルを避ける上でも、できるだけ早く変更手続きを行って下さい。
駐車場の手配
転勤先に車を持って行く場合は、駐車場の確保を最優先で行って下さい。特に普通車の場合は、駐車場が確保できないと車庫証明の申請ができず、ナンバープレートの変更ができません。もし、引っ越し先で駐車場が確保できない場合は、近隣の不動産屋に相談して速やかに駐車場の手配を行って下さい。引っ越した日から車は利用するため、駐車場の利用開始日と引っ越し日を同じタイミングにするのがポイントです。
もしも、利用開始日のタイミングがズレて車が停められない場合は、高額なパーキング費用が課せられたり、近場でパーキングがない場所もあります。駐車場の利用開始日は非常に重要になるので、引っ越し日よりも前倒しで契約することをおすすめします。
車庫証明の住所変更
引っ越しに伴って車検証の住所を変更するときは、駐車場の住所も変更になるので、新たに車庫証明を取得する必要があります。ただし、転勤先や単身赴任先によっては、車庫証明が不要な地域もあるので、引っ越し先が決まったときには、申請前に管轄の警察署で車庫証明の有無を確認するようにして下さい。
新住所で車庫証明を取得するには、下記の書類を警察署の窓口で貰うか、インターネットからダウンロードして用意して下さい。
・自動車保管場所証明書
自動車保管場所証明書は、購入した車が駐車できるスペースを確保したことを証明する書類で、警察署が駐車場に出向いてしっかりと確認した証として保管場所標章（丸いステッカー）が交付されます。
・保管場所の所在図、配置図
保管場所の所在図と配置図は、自宅から駐車場までの距離を地図で表した図面と、どこのスペースに駐車するのかを図に表したものです。駐車スペースに車が駐車できても、駐車枠に収まらなかったり、公道に車がはみ出てしまうと車庫証明が取れないので、狭い駐車スペースで申請する場合には注意して下さい。
・保管場所使用権原疎明書面
保管場所使用権原疎明書面は「自認書」とも呼ばれている書類で、車の所有者と駐車する土地の所有者が同じ場合に使用します。いわゆる、自分の土地に車を駐車する場合に用いる書類です。
・保管場所使用承諾証明書
保管場所使用承諾証明書は「承諾書」とも呼ばれている書類で、他人から駐車場を借りる場合に使用します。例えば、マンションやアパートで駐車場を借りる場合に用いる書類です。
・使用の本拠の位置が確認できる書類
使用の本拠の位置が確認できる書類とは、運転免許証や消印のある郵便物のことを指します。現住所が確認できる書類であれば問題ないので、電気やガスなどの公共料金領収書でも問題ありません。
車を転勤先で手配する方法
引っ越しを機に車を手放した人や自宅に車を置いたままの人でも、転勤先や単身赴任先で車が必要になる場面が必ず訪れます。ここでは、転勤先や単身赴任先で車を手配する方法について紹介していきます。
転勤先で新しく車を購入する
転勤先で車が必要になる場面が増えたときは、車の購入も検討しなければなりません。リース車やカーシェアリングでも構いませんが、使いたいときに使えなかったり、コストが割高になったりするデメリットがあります。そこでおすすめするのが中古車の購入で、価格が安い上に新車よりも納車が早いのが魅力です。仕事以外でも自由に使える車があれば、引っ越し先での行動範囲も広がって、ライフスタイルを大きく変えることができます。
・車を購入する手続き
転勤先で車を購入するなら、以下の手順で行って下さい。
Step1.予算を決める
予算を決めなければ、車の車種を絞ることができません。予算に余裕がある人は新車でもいいのですが、家族を養っている単身赴任者には費用が抑えられる中古車がおすすめです。
Step2.車種を決める
予算を決めたら、次は車種を決めていきます。購入する車に求めるものは何か？例えば、使用用途が通勤なら燃費性能に特化した車種、オールマイティーを求めるなら燃費性能と走行性能に優れているハイブリッド車のSUVなど、車の使用目的に応じた車種を選択して下さい。
Step3.自動車を販売店で選ぶ
欲しい車種が絞れたら、次はどこの店舗で車を購入するのかを決めていきます。ただし、中古車は現車が目の前にあるのでいいのですが、新車は展示車や試乗車がない店舗もあります。また、特に中古車は当たり外れがあるので、試乗をして納得がいく車両を見つけるまで販売店を回って下さい。
Step4.見積もりを取る
販売店でお気に入りの車が見つかった場合、次は購入に向けた商談を行います。新車・中古車に限らず、少しでも安く購入したいですよね。
新車の場合は、複数の販売店で相見積もりができますが、中古車は世界に1台しか存在しないため、相見積もりも簡単には行えません。また、中古車は新車のような値引き交渉が難しく、ほとんどの店舗が値引きなしで販売しています。
中古車を少しでも安く購入したい人は、「下取り査定で高額査定を狙う（相見積もり）」もしくは「車庫証明は自分で取る」など、車両以外の商談に力を注いで下さい。車庫証明を自分で取得するだけでも、初期費用を抑えることができるので、車を安く購入することができます。
Step5.契約をする
購入価格に納得できたら、いよいよ契約です。契約時には、現金で購入するのか？ローンを利用するのか？支払い方法を決めなければなりません。
ローンで車を購入する場合に気を付ける点は、月々の支払いを抑えるために支払い回数を延ばせば延ばすほど、金利を多く支払うことになります。また、ディーラー系ローンや信販系ローンよりも、労金や銀行のマイカーローンを利用した方が金利は低く、最終的には車が安く買えます。
現金一括で購入する場合は、契約時に一括で支払うのではなく、代金の一部を頭金として納めて、納車前に残金を支払うことをおすすめします。稀ではありますが、代金は支払ったけど車が納車されない！などの恐れもあるので、念には念を入れて慎重に契約を行って下さい。
Step6.必要書類を提出する
契約が終われば、次は車の購入に必要な書類を準備します。書類の準備が遅れてしまったら、その分だけ納車が遅れてしまいます。車の購入に必要な書類を速やかに揃えて、販売店に1日でも早く提出して下さい。
車の購入では、下記の書類を揃えて下さい。
・実印
現金一括や銀行系ローンなどで、本人が所有者として購入する場合に必要。
・印鑑証明書
捺印した印鑑が実印であることを証明するために取得する。
・実印を捺印した委任状
現金で購入する場合など、登録手続きを第三者（販売店）に委任する際に必要。
・車庫証明書
車を購入した地域が、車庫証明の提出が義務付けられている場合に必要。自分で車庫証明書を取得する場合は、警察署で車庫証明の申請手続きを全て行ってから自動車保管場所証明を販売店に提出する。
・住民票
軽自動車の購入には、現金やローンを問わず印鑑証明書が不要で、住民票のみで登録が行えます。また、信販系ローンやディーラーローンで購入した場合も、所有者が販売店になることが多いため、普通車であっても住民票で登録ができます。
・認印もしくは銀行印
本人以外が所有者になる場合は、印鑑証明や実印が不要ですから、印鑑は認印や銀行印で大丈夫です。
Step7.ナンバープレートを取得する
登録に必要な書類が提出できたら、次は車の登録を販売店が行います。
ナンバープレートの番号に拘る人は、追加料金を支払うことで希望番号を取得することが可能です。希望プレートの申請費用については、販売店によって異なるので契約時に担当者に相談して下さい。
Step8.自動車保険に加入する
車の登録が完了したら、次は自動車保険（任意保険）の加入や再開手続きを行って下さい。任意保険の再開や新規加入の際には加入する車の情報が必要になるため、新規登録や名義変更が完了した時点で、販売店から車検証のコピーを貰って保険会社に車両情報を伝えて下さい。
納車時に無保険状態を避けるためにも、任意保険の開始日は納車日の前日にすることをおすすめします。
Step9.代金を支払う
現金一括で購入した場合は、納車までに代金の支払いを行って下さい。既に車検証のコピーは頂いているので、車の納車を待たずに代金を支払っても問題ないはずです。
Step10.納車される
全ての手続きが完了したので、納車当日は何もする必要はありません。一応、念のために保険会社へ開始日の確認をすると安心できます。
レンタカーを利用する
転勤先で車が必要になっても使用頻度が低い場合は、レンタカーの利用をおすすめします。
レンタカーは時間単位で利用できるので、必要なときだけ借りることができます。また、車の維持費や初期費用も掛からないので、手軽に利用できるメリットがあります。ただし、夜間など急に車が必要になったときには利用できない場合もあるので注意して下さい。
カーリース、カーシェアを利用する
最近では、気軽に車が利用できる方法として「カーリース」や「カーシェアリング」があります。
カーリースは、月々定額の料金でカーリース会社から車を借りる仕組みで、初期費用や車検費用などの維持費も月額料金に含まれているリース契約が多く、車に掛かる費用の管理がし易いメリットがあります。また、長い年数で契約することも可能で、契約満了時にはそのまま車が貰える契約もあります。
ただし、契約期間中の解約ができない場合があるので、契約内容をよく確認してから利用して下さい。カーリースは、ローンで車を購入する感覚同じで、リース車を自家用車のように使いたい人にはおすすめです。
カーシェアリングは、コインパーキングを利用した車のシェアリングサービスで、会員登録をするだけで最短15分から利用できます。レンタカーと違って、カーシェアリングは24時間いつでも車が利用できるメリットがある反面、車種が少なかったり、荒れた車両が多かったりするなどのデメリットもあります。また、カーシェアリングは主要都市にしか浸透していないため、引っ越し先の近くにカーシェアリングがないことも珍しくありません。短時間だけ車を利用したい人は「カーシェアリング」、車の費用を月々の定額料金に含めて利用したい人は「カーリース」が向いています。
車を自宅で保管する際の注意点
車を自宅に置いたまま転勤や単身赴任で引っ越しをする場合は、定期的に車のメンテナンスをしなければ様々なトラブルが発生します。ここでは、車を自宅で保管する場合の注意点をいくつか説明します。
車を日の当たる場所になるべくさらさない
やむを得ず車を屋外で保管する場合は、雨風や紫外線に長期間さらされてしまうと、ボディが徐々に色あせて劣化していきます。どうしても屋外で保管しなければならない場合には、引っ越し前に綺麗に洗車をしてからボディカバーを車体に被せることをおすすめします。ボディカバーを購入する際には、紫外線を大幅にカットできる商品を選ぶようにして下さい。
バッテリーのターミナルを外しておく
車は走行中にバッテリーを充電する仕組みで、バッテリーが無くなってしまうと走行中でも止まったり、エンジンの始動もできなくなったりします。逆に車を長期間動かさずに放置した場合は、常に微量な電気が流れ続けているので、バッテリーが上がって最悪の場合は発火して火災の原因にもなります。
転勤や単身赴任で車を自宅に保管する場合は、バッテリー本体を外しておくか、バッテリーの端子を全て外すなどして放電を防ぐようにして下さい。
燃料を満タンにしておく
車を自宅に置いたまま転勤や単身赴任で引っ越しをする場合は、燃料を満タンにしておくことをおすすめします。燃料の残量が少ないままにしておくと、外気温の変化によって燃料タンク内に水滴が溜まり、錆びやカビが発生することがあります。
燃料を満タンにしておくことで、水滴が溜まりにくくなって、燃料タンク内に発生する錆びやカビが防げます。
尚、燃料も劣化するので、半年以上車を動かさない場合は、ガソリン添加剤や酸化防止剤を注入することで、燃料の劣化を遅らすことができます。
転勤が決まって愛車を売却するなら「MOTAダイレクト」がおすすめ！
転勤や単身赴任が決まった場合、今の車をどうするのか？ 転勤しても車を管理してくれる家族などがいる場合は、そのまま保管しても問題ないのですが、車の売却を検討する人もいるでしょう。そこでおすすめするのが、中古車の個人売買ができるサービス「MOTAダイレクト」。
MOTAダイレクトは、個人間で直接車の売買が行えるので、中間マージンがかからないため、通常の中古車販売店と比べて車を高く売ったり、安く購入したりすることができます。個人売買のため車両に消費税もかかりません。一方で、査定員が車両をしっかりチェックしており保証も充実しているため、品質は中古車販売店同様のクオリティの高さと言えます。
沖縄に転勤が決まって車両を購入したいときや、沖縄から転勤する際に愛車を売却する際は、「MOTAダイレクト」の利用をおすすめします。
